月刊丸/アフロ
2023年は、日本・中東関係の過去・現在・ 将来を考える上で大変重要な節目の年であった。なぜならば、50年前の1973年に発生した第一次石油危機（オイルショック）が日本の政治・経済を大きく揺さぶり、日本の中東外交を現在に至るまで規定しているためである。
日本は石油需要のほとんどを輸入に頼り、その約9割を中東に依存している。石油危機から50年が経過した現在、石油の中東依存度はむしろ高まり、95%を超えた。一方、中東では米国の関与低減とともに中国やロシアのプレゼンスが拡大し、またエネルギーや貿易をめぐる世界と中東の関係は大きく変化している。より広いエネルギー安全保障や国際秩序維持の観点から、日本の中東外交も変革を迫られている。
本稿では、日本の中東外交とエネルギー 安全保障における中東の重要性を整理した上で、安倍政権下での日本・中東関係の強化と中東の地域秩序の変動および「脱炭素化」を見据えた新たな動向について分析する（注：本稿においては、北アフリカ諸国も中東と位置付けて論じる）。
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